放射線治療症例全国登録(JROD)における2015~2019年の登録状況について
Autor: | Ohba, Hisateru, Numasaki, Hodaka |
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Jazyk: | japonština |
Rok vydání: | 2020 |
Popis: | 【目的】本研究では、放射線治療症例全国登録(JROD)において、2015~19年に登録された5年分の全国の放射線治療症例の登録状況を明らかにし、全国の放射線治療の実態把握のための基礎資料とすることを目的とする。 【方法】対象施設は、2015~19年に放射線治療を行っている全国の約840の医療機関とした。対象患者は、2014~18年に放射線治療を受け、オプトアウトのない者とした。各医療機関は登録専用のウェブサイトから登録前年の診療情報をもとに登録した。本研究では、①登録施設数と地域別・男女別割合、②調査項目別登録率、③疾患別割合、④生死の状況、⑤治療完遂度について傾向を分析した。なお、本研究は、量子科学技術研究開発機構(QST)とJASTROの共同研究としてQSTのIRBの承認を得て実施されている。 【結果】登録施設数は15年の86施設に対し19年は124施設と44%増、データ数は15年の約4万件に対し19年は約6万件と5割増であった。19年の地域別割合は、北海道、中国、四国では治療施設数全体の10%以下であった。男女別割合は男性55%、女性45%で経年変化はなかった。調査項目別登録率は、患者情報は約50%、疾患情報と治療情報は約30%、予後情報は13%と最も低かったが、有害事象の有無や最終確認日は増加傾向であった。疾患別割合は、乳癌と肺癌・気管・縦隔腫瘍で約20%、泌尿器系腫瘍約15%で経年変化はなかった。生死の状況は、生存が約70%、死亡が約20%で経年変化はなかった。治療完遂度は、疾患全体の予定完遂がX線70%以上、電子線95%以上で経年変化はなかった。 【結語】JRODへの登録施設は年々増加しており、全国の放射線治療症例の傾向を把握することはできた。しかし、登録施設数は治療施設数全体の15%に過ぎないため、学会として登録施設数を増やすための方策を検討する必要がある。 日本放射線腫瘍学会第33回学術大会 |
Databáze: | OpenAIRE |
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